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2005年10月8日（土）佐賀新聞朝刊1頁｢有明抄｣より

1面の下にある有明抄。

今日の有明抄は、1961年9月発行の川副町広報に掲載されていた、｢馬場〇〇君の美学｣という一文について書かれている。（〇〇は個人名なので伏せた）

話は次のとおりだ。

1961年の前年に川副中を卒業した馬場さんが集団就職で東京に行ったあと、母校の川副中は新校舎になる計画があったが、新校舎建設資金が足りなかった。
そのことを知った馬場さんは自分の給料から、なんと都合5千5百円を、その当時の校長先生であった副島校長先生に送金してきたというもの。千円を5回。五百円を1回。
安月給の中から給料の1/3、1/4を定期的に送金してきたという。

広報を読んだ有明抄の執筆者も、読みながら目頭が熱くなってきたと書いてある。

その馬場さんもその後の消息は知れず、今年はちょうど還暦になられているはずである、とコラムは締めくくってある。

集団就職にしても、都会への大学進学にしても、当時といまでは若者の置かれた立場や気持ちも、隔世の感があるんだろうなと思う。

作家の五木寛之氏のエッセイに以下のような一文があったことを思い出した。

「…私は思う。どんな受験生が私は好きか。
　それは数枚の一万円札を用意するために、見得も恥も捨てて駆け回った父親の涙を知っていて、あえて上昇志向を心に抱き大学へ進もうとする青年であり、自分が家庭を犠牲にし、兄弟の前途をふさいで、彼らの絶望の上に自分の希望を打ちたてようとしているのを痛いほど知っている高校生が好きだ。」　（五木寛之著　風に吹かれて　より）  

2005年9月10日（土）佐賀新聞朝刊32頁より

私が勤める福博印刷（株）から、幕末維新期に活躍した佐賀の賢人を紹介する、待望の出版物が出た。

佐賀の幕末維新　八賢伝　（福岡博著）

佐賀は｢佐賀の七賢人｣として知られる、幕末維新期の偉人たち、鍋島直正、佐野常民、島義勇、副島種臣、大木喬任、江藤新平、大隈重信を輩出した県であり、幕末維新期の歴史にそう詳しくない方でも、これら偉人たちの名前は聞いたことがあるだろう。

しかし、県内でも｢佐賀の七賢人｣といってすぐに名前を出せる人や、彼らの功績について知っている人は、思った以上に多くはない。
実際に、私自身も、会社に入って仕事を通して、七賢人のことを少しは知ることにはなったが、高校生の頃までは、大隈重信が佐賀県出身であることと、内閣総理大臣だったことくらいしか知らなかった。。

八賢伝は、佐賀の七賢人について、彼らがいったいどういう人たちだったのか、どういう活躍をしたのかをわかりやすく紹介するとともに、七賢人に多くの影響を及ぼしたといわれる、枝吉神陽（えだよししんよう）の一人を加えて、八賢人として新たに紹介をしている。

この本は、江戸幕末の佐賀を日本の幕末全体の中で捉え、いくつかの重要な事件やその背景を紹介しながら、八賢人たちがどのように関わりをもって、活躍していったかをわかりやすく紹介するものとなっている。

なみログ読者には、八賢伝の　はじめに　を紹介しておく、

　これから、佐賀に生まれ育って、日本の歴史に大きな足跡をのこした人たちのことについて、おはなししようと思います。わたしは、この本を読むことによって、ただたんに歴史の知識を得てほしいと願っているわけではありません。わたしたちが暮している、この佐賀という土地が生んだ、多くのすぐれた先人たちの生涯を知ることで、あなたたちが佐賀にたいして誇りをもつようになり、さまざまな面でのお手本にしてほしいと考えているのです。

　※八賢伝は漢字にはすべてフリガナがふってあり、小学校高学年から高校生までを対象とした本だが、大人が読んでも興味深い内容となっている。

出門堂サイトでもオンライン注文を受け付けている。  

2005年5月12日佐賀新聞朝刊22頁より

公営ギャンブル業界初の試みが、唐津市のからつ競艇で7月からはじまる。
なんとからつ競艇のファン向けにはすでに会員カードがあるが、その負荷サービスとして舟券の購入に応じたキャッシュバックサービスを行なうということだ。いわゆるマイレージサービス。ほほう。面白い試みだ。

地方の公営ギャンブルの業績は厳しく、からつ競艇も例外ではない。
からつ競艇はマイレージサービスを行なうことで会員増を図り集客につなげていきたいという目論見。

競艇は福岡競艇とからつ競艇しか行ったことがないが、からつ競艇は建物もきれいで行きなれていない人でも比較的行きやすい雰囲気だったことを覚えている。（もうかれこれ10年以上前の話だが）
その後はさっぱり競艇はしたことがないので、たまに業績の動向を新聞などで知るだけであるが、ここ数年はずっとダウンが続いているようだ。同競艇の売上は4年前と比べても50億円減というからまあ凄いダウンだ・・

レジャーの多様化という言葉はあまりにも一般的な理由づけなので、なにが具体的に影響しているのかを掘り下げて考えて解決策を練る必要があるだろう。

収入のダウンもあるかもしれないが、舟券に落ちていたお金がどこか別のところに行ったと考えると、ひとりあたり一日の舟券購入金額が2万円というから、月に一回行くと考えると、携帯電話の使用料くらいか。携帯電話の使用料のせいでCD不況やら本不況やらを招いていると聞く。
案外ここでも携帯電話の使用料に化けてしまっているのかもしれない・・  

2005年4月20日佐賀新聞朝刊25頁より

今朝また比較的大きな地震があった。
余震がいつ頃まで起こる可能性があるのだろうか。慣れっこにならないようにしたいものだ。

今日の1面に、古川知事の県政について検証が載っている。連載の3日目だ。
マニフェストの｢一万人雇用計画｣について論考がなされており、実績評価は計画どおりということで紹介されている。
ただ、厳しい意見もあり、雇用の中身が、短期の雇用にとどまっている点を指摘し、長期雇用につながる取り組みをとの意見もある。

先日のブログでも書いたが、雇用の創出は県の大きな課題だ。
雇用や、働き方の多様化で、正社員以外のパート、アルバイトが増え、また、NPOなどの非営利団体で働く人も増加している。
問題は、その多様な働き方の選択肢を、ほんとうに働く側が持っているかということである。
景気が落ち込んでから久しい。多様な働き方が増えたのはいいが、ある意味多様な条件を受け入れて働かざるを得なくなったというのも増えているような気がする。

おとといだったか、ある経営者のコラムに、ベンチャー企業を起こして、いまでは15人の従業員まで増えた、とあるのを見て、こういう自慢はどんどんやってもらいたいと率直に思った。

企業の社会貢献度は言うまでも無く相当高い。あるNPOのワークショップに参加したときに、企業はNPOと比べ営利を追求し、金儲けをするように対比されていたので、そういう対比は片手落ちすぎると意見したことがあった。
佐賀県はもっとNPOも増えた方がいいし、それに魅力を感じて働く人が増えるのはいい。それと同じくらい企業に入って、いろんなサービスを通して社会貢献したいと思う人が増えればと思う。  

2005年3月22日佐賀新聞朝刊より

今朝の佐賀新聞は県内の地震の被害状況と、地震に直面したときの対応と危機管理について掲載されている。

今回の地震は佐賀は比較的被害が少なかったが、福岡の被害は大きかった。佐賀が被害が少なくてよかったという結論で終らせることなく、福岡の状況も心配だし、余震も続いているのでしばらくは注意をする必要がある。

今度の地震では携帯電話がつながりにくい状態が続いた。すぐに安否や地域の状況を知りたいと思ってもどうしようもない状況だった。

私は会社の様子を見にいって、会社のPCで状況報告を本ブログで行なったが、やっぱりブログは使えるなーと実感した。まだまだアクセス数も少なくて、ブログを定期的に見てくれている人も多くないが、ブログに一報を入れることは、災害時に有効だと思った。

それから、佐賀県庁ホームページの危機管理・広報課の情報提供は早かった。災害時には県庁サイトをすぐに見ることが習慣になるようになればいい。テレビとラジオとネットだ。

それから、ネットがラジオやテレビにまだ足りない部分をあげると、ネットには取材網が無いということだ。ブログでもかなりの部分提供してあるが、個人の範囲を超えての情報は少ない。もちろん個人の範囲を超えての情報収集と提供を行なう必要もないし、求めたりもしない。ただ災害時には情報が人命救助に繋がることも大いにありうるので、地域のネット社会に取材網があればなおいいな、と思った。
これは今後の課題だろう。

※12頁に佐賀文学という文学同人誌の紹介がされている。大きく取り上げられていたので、驚いた。  

2005年3月19日佐賀新聞朝刊8頁より

新聞を読んでいると、もっと大きく知らしめておいた方がいいのになーと思う記事に出会う。
知っていて損はない記事はできるだけブログで紹介しておきたい。

3月、4月の引越し商戦が白熱しているのを受けて、県内の配送業者の取り組みが掲載されている。低価格、耐震グッズの販売など取り組みは各社さまざま。
その中でこういうサービスもあるという。

それは、引越し先に盗聴器が仕掛けられていないか、を事前調査するというもの。
佐川引越しセンターは、盗聴調査会社と提携し、調査サービスを二月より始めたとある。

なんでも以前の住人が盗聴装置を仕掛けていったりするケースがあるようで、入居時に盗聴器が仕掛けられていないかプロの調査員が調べるという。

というか、そういうのは大家さんとか管理人の責任で調査しないとならないんじゃないか、と単純に思ってしまうんだが。それにしても安心して引越しもできない状況だ。

そういう犯罪があるということを知っておくことが重要だ。（ほんとうは知らなくても安心して暮せる社会がいいのだが。。）  

2005年1月12日佐賀新聞朝刊7頁より

｢三夜待ち｣という言い方は佐賀だけのものだろうか？
そう思ってグーグルしてみると、上位にかかったのは佐賀関連が圧倒的に多かった。

三夜待ちとは、地域の寄り合いのことで、地域の同級生グループなどで構成され、毎月各家の持ち回りで宴会を行なう慣わしを三夜待ちといって楽しんでいる。

紙面のコーナーに、｢転勤族佐賀日記｣というのがあり、タビックスジャパン佐賀支店副支店長のコラムが掲載されている。

佐賀県民の旅行形態としては三夜待ちなどのグループでの申込みが多いとある。

佐賀県の三夜待ちグループをターゲットにした旅行プランなどを揃えると面白いかも知れない。  

2004年12月24日佐賀新聞朝刊24頁より

県内の公立図書館の蔵書検索をネット連携したという記事がある。

これまで各図書館のＷｅｂサイトでしか調べられなかった蔵書検索が、県立図書館のサイトから各図書館の蔵書も簡単に検索できるというもの。

今後は各図書館からも検索ができるようにし、どこからでもお互いの蔵書が検索できるようになるとあり、さらにネット上での貸し出し予約も検討するとある。

話は少し外れるが、佐賀県は地域の本屋が閉店に追い込まれるケースが相次いでいる。その代わり自治体が運営する図書館の充実は目覚しく、広く市民のニーズに応える形になっている。
本屋が衰退し、図書館が充実するのは時代の趨勢かもしれないが、かといって、県内の書店が相次いで姿を消していくことの歯止めをかけることはできないものか。

例えばであるが、図書館検索で蔵書検索を行ない、表示された本について、近くで取り扱っている本屋があれば、そこの案内を行なうことはできないか。買ってもいいと思える本は、本屋の案内があれば買う人もいるはずだ。わずかでもいいから、買える本は本屋で買ってもらうように働きかける必要もありはしないだろうか。
県内に専門書まで扱う大型書店がないというのは、ボディーブローのようにいろんな分野で影響を及ぼしてくるような気がする。

佐賀県立図書館  

2004年11月22日佐賀新聞朝刊1頁より

今日の一面に、県内の法人事業税と法人県民税の申告手続きが来年2月からインターネットを通してできるようになる、という記事がある。
県内では対象となる企業が18，000社あり、希望する企業がエルタックスのホームページにあるソフトをパソコンに組み込み項目に沿って申告データを入力するという仕組み。

エルタックスとは、都道府県などでつくる地方税電子化協議会が取り組んできた地方税の電子申告システムのこと。詳細は下記のアドレスを見て欲しい。

話は変わるが、昨日家に入っていた新聞折込のピザ屋のチラシに、ネットオーダーを始めたというのがあった。まだ対応できていない地区もあると但し書きがあったので、佐賀はまだかなーと思って見てみたら、佐賀もネットオーダーできるようだ。
目に見える形で佐賀でもネットを使ったサービスが増えつつあるのを実感する。

エルタックスサイト  

2004年11月5日佐賀新聞朝刊1頁｢有明抄｣より

読書週間（10月27日縲・1月9日（文化の日を中心にした2週間））にちなんだ話題から、少子化問題についてコラムが書かれている。
本の売れ行きはなんと15年間減りつづけており、ピークだった1988年に比べると、3/4程度にまで落ち込んでいるという。15%減だ。これは単なる活字離れだけの問題ではない。縮小を続ける市場の原因は｢子ども市場｣の減少にあるという。

コラムを読んで知ったが、学習研究社の月刊の学年誌が、今年から年3回の発行になったそうだ。さすがに小学館の学年モノはまだ存命だと思うが、どうだろうか。

小学館の小学〇年生シリーズはよく買ったものだ。中に付録がついていて、トランプとかすごろくとかがあり、車の模型とかは厚紙で簡単に作れるようになっていた。なぞなぞの冊子なども付いていた。
いまのようにコンピュータゲームがまだなかったので、家ではよく工作をして遊んでいた。私はファミリーコンピューターも買うことなく中学を終えたが、ファミコンを持っていないというのはちょっと恥ずかしかった。ただ、ファミコンはあまり好きじゃなかったので、見栄で買いたいとは思ったくらいで、結局いらなかったと今では思っている。

さて少子化の話。縮小する市場に対してどのような変化が必要なのか、いいヒントが書かれている。子どもピアノ教室を大人向け音楽教室に変えたところ、予想外に生徒が多かったというもの。
そういえば習字なんかも大人向けの方が良さそうだ。書道は密かなブームが来ているという話も聞いたことがある。
子供向けのサービスを大人向けに変えてみるというアイデア。あれこれ考えてみると面白い。  

2004年11月1日佐賀新聞朝刊17頁より

本日、佐賀県社会福祉協議会に行き県社協の動きについて情報を聞いてきた。県社協職員が二名、本日から現地入りしているということで、具体的な情報収集はこれからということだった。これまでは、新潟県社協、全社協を通じての情報と、県の災害対策本部のWebサイトによる情報収集が主ということである。

震災地への支援が本格化するなか、いくつかボランティア参加の心得が記載してある。
1.食料と飲料水などは自分で準備を
2.寝袋の他、防寒などの対処も
3.ボランティア活動保険に加入（保険料はボランティア本部負担）
4.余震が続き、道路なども危険な場所が多い。出かける前に必ずボランティア本部と連絡をとり状況や経路の確認を

阪神淡路大震災以降、圧倒的に変わったのはインターネットによる情報の活用だ。
県社協で話を聞いた中にも、Webサイトでの情報の確認を重要視されていた。
まずは被災地の状況をよく知ることが大事だ。救援物資もニーズのないものはゴミになるだけなので、物資を送りたいと思っている人は、事前にボランティア本部に連絡をしてから送るようにしてもらいたい。

＜ボランティア受付＞
新潟県災害救援ボランティア本部

＜現地災害状況＞
新潟県災害対策本部ホームページ

※新潟県災害救援ボランティア本部のサイトはブログだ。  

2004年10月30日佐賀新聞朝刊26頁より

佐賀大学が10月29日に関東地域での情報発信の拠点として東京オフィスを開設した、とある。
独立行政法人の国立大学財務・経営センターが管理運営するキャンパスイノベーションセンターの一室を賃借。企業向けの研究案内資料や入試情報を提示・提供する。
ただし当面職員を置くことはないということ、アンテナショップみたいなものだろうか？

関東地域での情報発信という観点は言葉足りずだろう。関東地域での情報収集という観点が加わるべきだ。企業に対する情報提供にしても、入試情報の提供にしても、首都圏の動向を知らなければ利用されるものでもない。できるだけ早い段階で職員を派遣し、情報収集に努めるようにしてはどうか？
また、佐賀大の東京オフィスは、佐賀の企業や団体にとっても使えるものになって欲しい。首都圏に支店を置く企業や、首都圏に市場進出しようとする企業・団体を、産学連携の立場から支援してもらえる仕組みづくりができればと思う。  

2004年10月29日佐賀新聞朝刊2頁｢論説｣より

新潟中越地震への支援の輪が広がっている。
佐賀県も被災地の状況、支援のニーズを調査する目的で4人の職員を現地に派遣した。29面には、佐賀大学付属病院でも救援物資を届ける様子があり、精神科などの医師数名が自ら現地への派遣を志願しているということも書いてある。

新潟県ホームページでは、支援物資について、現地ニーズを踏まえた希望物資が掲載されているということに触れ、被災地へ負担をかけないような支援が望まれるとある。

先日佐賀新聞紙面でネット寺子屋というコラムに、震災に関するネットの動きが紹介してあった。今回の震災に関して現地情報が発信され、さまざまな情報をネットで得ることができる。

阪神大震災のときにパソコン通信の安否確認情報が活躍し、結果的にそれもきっかけのひとつとして、インターネット、携帯電話が急速に普及していったということもあり、災害時の情報発信、情報収集にインターネットが十分にその力を発揮している。

今度の震災は避難生活が長期化することが十分に想像される。個人でできることは限られているが、できることから支援をしていきたいと思う。

新潟県ホームページ
新潟県中越地震に関する情報
Yahoo!ボランティア
レスキューナウ・ドットネット新潟中越地震関連情報
新潟県中越地震に関する公共情報リンク集（新潟インターネットサービス提供）  

2004年10月1日佐賀新聞朝刊26頁より

西村雄一郎のシネマトークというコーナーで、標題の件が書かれている。
先日の古湯映画祭でのこと、携帯電話、カメラ等による会場での撮影を禁止します、という貼り紙に、なぜ禁止しないとならないのか、という意見があったという。

西村氏は、カメラ付き携帯電話の普及が、肖像権の侵害を引き起こしているという事実から、カメラ付き携帯の高機能化に警鐘を鳴らしている。

カメラ付き携帯にしてもお財布携帯にしても、機能が高性能になったり、重要なデータとの連携がなされるようになると、そこに発生する不正も多くなることだろう。
使う側のモラルの問題もあるが、西村氏が言うように、なんでも便利だからといって、高機能にする必要はないのではないか？という気もしないでもない。

どちらにしろ、メーカー側は、消費者のニーズを創出することに長けているわけだから、一度描き立てられた欲望を静めることは困難だろう。なくてあたりまえだったカメラ付き携帯が、いつのまにか、無いとおかしいという風になる。

コンビニで売られているおでんにしたって、おでんはそう気軽に食べるものでもなかったはず。いまでは秋口からコンビニにおでんがないところを探す方が難しい。
変な話、コンビニに行っておでんをみると、あったかいおでん食べたいな、という気持ちが湧いてくる。

ところで、タイトルの｢携帯電話付きカメラ｣という表現、カメラを重視して使っている人が増えているということの表れか。  

2004年9月22日佐賀新聞朝刊26頁より

長崎市にある国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館で、インターネット会議システムを使って平和学習を行なう、｢ピースネット｣が本格的にスタートした。

長崎に修学旅行で来られない全国の学校に、高齢化する被爆者の体験を伝えたい。
という思いから企画を立案。ネットに接続できる環境であれば、無料で利用できる。
（記事には補足がないが、事前連絡をして予約を行なう必要があると推測される）

先月、私も知人たちと原爆資料館に行った。夏休み期間中だったので、多くの親子連れが訪れていた。被爆者の体験談のオンデマンドビデオがあったり、原爆を科学的に分析する展示物があったりと、デジタルコンテンツ無しでは伝えるのが難しいものまでもが、判りやすく展示されていた。
ピースネットでは、被爆体験を直接伝える学習が中心のようだ。ただ展示物を見るだけではない取り組みを陰ながら応援したい。

国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館
長崎原爆資料館  

2004年9月12日佐賀新聞朝刊16頁｢日曜ワイド｣より

｢ブックびじねす｣というコラムがある。先に破綻した東京の青山ブックセンターの営業停止について、コラムニストが憤りの言葉をぶつけている。

青山ブックセンターは、個性的な書店として多くの読者の支持を得てきた本屋だ。地方にありがちな金太郎飴的品揃え、バラエティ雑貨店化した本屋とはかけ離れた経営戦略で、こだわりの品揃えが売りだった。
その青山ブックセンターが経営破たんした。聞くところによると、バブル期の不動産投資がネックになったという。ところがその不動産投資は銀行が強く勧めたものらしいというから、コラムニストの怒りは銀行へと向けられる。

｢政治の失敗、文化を殺す｣という見出しはいささか刺激的だ。しかし、一度殺された文化を再生することは至難の業であることを考えると、政治の失敗がもたらした文化衰退の罪は大きい。  

2004年8月23日佐賀新聞朝刊2頁他より

北海道勢として春夏通じて、甲子園大会で初優勝した駒大苫小牧。おめでとう。
快挙を演出した監督が、佐賀商業高校野球部出身というから、驚いた。監督として10年目になるそうで、昨年の夏も出場したが一回戦で敗退している。
33歳。私の一つ上か、同年代になる。高校時代に春夏3度出場しているとある。確かに私たちのとき何回か佐賀商が甲子園に行ったな。

しかし、なぜ北海道なんだろう？記事によれば縁もゆかりもないそうだ。縁が無いのが不思議な縁とでもいおうか。興味深い。

これで北海道民の方も佐賀への愛着がまた増えることだろう。佐賀の人は北海道の開拓にはいろいろと業績を残しているから、一層親しみも湧くことだろう。
これをきっかけに交流がどんどん増えれば、面白い。北海道物産展は佐賀でも年に何回か百貨店でやっているが、今度は北海道で佐賀物産展をやってほしい。

北海道の開拓の歴史を少し紹介すると、佐賀藩の島義勇が北海道開拓に実に大きな功績を残している。そして、いまも島義勇像は、北海道神宮の神門そばと、札幌市役所1階ロビーにある。

札幌中央区役所サイト　歴史の散歩道人物編より  

2004年7月26日佐賀新聞朝刊26頁より

佐賀県教委が、小学校での情報モラル教育の指針となる冊子を作成。

長崎県佐世保市の小学校で起きた同級生殺害事件の影響も受けてのことだろう。県教委が実施した家庭でのパソコン使用調査では、小学六年生の四割が家庭にパソコンがあり、約400人が｢チャットなどをしている｣ということのようだ。

Webサイトは一見すると｢デザイン｣や｢映像｣のメディアにもとらえられがちだが、｢文字｣のメディアである。文字や言葉、それを見せるための編集について、クリエイティブな能力が必要とされる。
インターネットという新しいメディアについての教育もさることながら、高度情報社会で生活をしていくためには、｢言葉｣や｢文字｣に対する感覚を磨いていくことが、ますます重要になってくるのではないだろうか。  

2004年7月1日佐賀新聞朝刊23頁｢まちむらトピックス｣より

今日から、このなみログも一般公開。ほぼ毎日更新を目指していきたいと思う。

聴覚障害者に講演会などの話の内容を文字で伝える要約筆記の入門講座が開かれたとの記事。

私は二度、要約筆記を間近で見たことがある、1回は佐賀市で開かれたボランティア研究集会で、もう1回は、先月になるが、文学同人雑誌の合評会で要約筆記のボランティアが来られていた。私自身がお世話になったわけではく、同人の中に、お世話になる方がいらした。

耳が遠くなってこられた方が、会合などの誘いがあっても行くのが億劫になる、ということを言われていた。断片的にわかる聞こえる話の端々や、表情をみながら、話の内容を推測するのに、相当なエネルギーを費やすということだった。

要約筆記が一般化することで、聴覚に障害をもつ方が講演などに参加される機会も増えるのではと期待する。